新型コロナウィルスの影響による婚礼件数の減少も底を打った感があり、成約件数だけで言えばコロナ前と同様、または過去最高件数であるという結婚式場様もいらっしゃることでしょう。
ただ、コロナが収束したとしてもコロナ前の規模に完全に戻るとも限りませんし、人口減にともなう婚礼件数、婚姻率の減少、マーケットの縮小は避けることもできません。
そこで今とこれからのブライダル業界について、船井流ライフサイクル論をもとに考えてみたいと思います。
今とこれからのブライダル業界
目次
ライフサイクル理論とは？
一般的に確立しているライフサイクル理論とはプロダクト（製品）ライフサイクルを指すことが多いです。
どんな製品も必ず導入期、成長期、成熟期を経て必ず衰退期を迎えるという理論で製品寿命を表しています。
例えばガラケーの携帯電話が登場しはじめた頃、携帯会社が各社こぞってプロモーションを行い、市場への投入量を劇的に増やしました。学生から大人まで、携帯電話を一人一台所有するのが当たり前でしたが、徐々に商品ごとの差別化が難しくなり買い替え頻度は緩やかに減少、需要と供給が逆転します。スマートフォンというディスラプターの登場もあり今はごく限られた用途、数で使われています。
船井流ライフサイクル論はこのプロダクトライフサイクル理論を”業種・業態”に当てはめたものです。
ライフサイクルを知ることで過去と現在、未来の予兆を捕捉することができ、打ち手が浮かび上がります。
ちなみに船井総研では最後の衰退期を安定期というポジティブな言葉に言い換えて使用しています。
では、ブライダル業界における婚礼事業のライフサイクルは今どのステージにいるのでしょうか。
婚礼事業はすでに安定期にある
日本における婚礼事業の変遷を以下にて振り返ります。
戦後から1960年代
自宅や大手ホテルでの婚礼挙式が一般化
1970年代
高度経済成長を迎えたころ婚礼組数がピークを迎えそこから一気に成長期へ
1990年代
ゼクシィが発刊されさらに市場規模が拡大
2000年代
低価格の結婚式や、オリジナリウエディングなど結婚式の形が多様化し、市場規模は大きいものの需給バランスが転換し、成熟期を迎える。
2010年代以降
人口減、少子化、結婚式に対する意識の多様化などがあり、市場規模は縮小し価格競争が激化。
現在
高い顧客体験価値を提供する企業のみが存続する時期の安定期
結婚式へのニーズが多様化し、それらを満たすことが求められる一方で、式場、婚礼の同質化が進んでいます。
その最中、新型コロナウィルスの流行により事業からの撤退を余儀なくされる企業もたくさん出ています。
生き残った者だけが残存者利益を享受できる、そんな時代を迎えようとしています。
では、ブライダル業界の現在と今後の打ち手は一体何なのか、船井総合研究所の歴史をもとに見出してみましょう。
時流適応でライフサイクルミックス
1970年代に船井総合研究所を創業した船井幸雄は繊維業界のコンサルティングを中心としていましたが、やがて衣料品から食品ビジネス、住関連ビジネスと衣食住の分野へと手を広げていきます。
さらには、衣食住満たされると次に世の中から必要とされるサービス業、金融、情報など、様々な領域のコンサルティングを手掛けていきます。船井総合研究所はこのように業種・業態のライフサイクルに合わせて次々とボリュームが拡大していくようなセグメントに対してコンサルティングを開発し、クライアントを大切にしてきました。
もちろん、業種・業態も製品と同じようにその全てが完全に消滅するわけではなく、安定期を迎えた後は中身を時代に合わせてアップデート、洗練していく形をとっています。ガラケーに代わるスマートフォンがそれにあたります。
時流に合わせた業種業態をミックスしていくことで成長、拡大をおこなっていくためのライフサイクルミックスが今とこれからのブライダル業界にも求められていると言えます。
ブライダル業界の時流はフォトウェディング
今のブライダル業界の時流は間違いなくフォトウエディングでしょう。ミックスするべき事業であり、今こそ取り組むべきソリューションです。
婚礼事業の完全復活を待つのも良いですが、すでに対策を講じている企業様がいらっしゃる事実にも目を向けておくべきです。
我々船井総合研究所はフォトウエディングについて一から学べる、また同じようにフォトウエディングを一から立ち上げて実績を上げている企業様との学びの場を設けています。
そういった場や本コラムが、皆様のご不安を解消する、または成功の一助となればと思います。
